近年の仮想通貨ブームで実際にビットコイン投資をしてみたいと考えている方も多いでしょう。本記事ではビットコインを取得する方法について、取引所や販売所での購入手順など詳しく解説してみました。
ビットコインを取得する方法 | 取引所・販売所で購入する
ビットコインを取得する最も一般的な方法は取引所や販売所で購入することです。ちなみに従前は年齢制限なく口座を開設できましたが、近年はビットコイン取引の健全化を目的として、未成年者や高齢者の口座開設はできなくなりました。
ご確認ください
現在、本人確認申請の受け付けは次の条件にあてはまる方のみとさせていただきます。
・居住国が日本
・20歳以上74歳以下
引用元：コインチェック本人確認手続き画面
虚偽情報で口座開設をすることはできないので注意してください。
ビットコインが取得できる主な取引所・販売所
日本人でも利用できるビットコインの取引所や販売所は非常に多くあります。具体的には以下のような業者が有名です。
- ビットフライヤー（Bitflyer）
- コインチェック
- ビットポイント
- Zaif
- ビットバンク
- GMOコイン
- DMMビットコイン
- フィスコ
- バイナンス
- SBIバーチャルカレンシーズ
それぞれの業者ごとに特徴は異なります。ビットコインの購入価格や売却価格も業者ごとに異なるため、お得にビットコインを取得・運用したいのであれば、複数の業者を比較検討することも重要です。
取引所・販売所での具体的なビットコイン購入方法
ビットコインを購入するためには、事前に取引所や販売所の口座に資金を入金する必要があります。具体的に以下のような方法により入金が可能です。
- 銀行振込
- ATM払い
- コンビニ払い
- インターネットバンキング
実際にどの方法で入金できるか、また入金可能額や入金手数料、反映時間などは業者によって異なります。
たとえば、コインチェックの場合は以下の動画の手順でビットコインを購入できます。
国内取引所では2018年以降クレジットカードによるビットコイン購入は不可
「ビットコインをクレジットカードで購入したい」と考えている人も多いかもしれませんが、現状の日本ではビットコインのクレジットカード購入はできません。
というのも2018年にクレジットカード各社がビットコイン取引所での決済を禁じるようになったためです。
昨今のビットコイン価格高騰の中で、「ビットコインをクレジットカードで投資できないか」と思った投資未経験者は多いかもしれないが、現時点で国内ではクレカを使った暗号資産購入はできない。
以前は国内の取引所でもクレジットカードで暗号資産を購入できていたが、2018年より価格変動のリスクが大きいことを理由に、カード各社が禁止を発表したためだ。
引用元：クレジットカードでビットコインは買える？──国内暗号資産取引所の入金手数料比較 | coindesk JAPAN | コインデスク・ジャパン
どうしてもクレジットカードでビットコイン購入をしたい場合には、海外の取引所を利用しましょう。
しかし海外企業の運営する取引所においてクレジットカードを決済をしようと思っても、セキュリティの発動などによってうまく決済ができない可能性もあります。
また安全性も100%保証されているとは言えないだけに、実際に利用するか否かは慎重に検討するようにしましょう。
初めてのビットコイン取得は取引所・販売所のキャンペーンを活用しよう
ビットコイン業者によっては、新規口座開設をしたユーザーに対して無料のチップを進呈していることもあります。
無料チップを使えば、当然ノーリスクでのビットコイン購入も可能です。
ビットコインは非常に価格変動が大きく、2020年の最安値は40万2022円、最高値は212万1606円と実に5倍もの差がありました。さらに2021年には続伸し、一時的に600万円をオーバーした時期もあります。
うまく相場の波に乗ることができれば、小額のチップからでも一気に資金を増やすことができるかもしれません。
仮想通貨取引所からビットコインを購入する方法・手順を解説
仮想通貨取引所において、実際にビットコインを購入する手順を解説します。例として紹介する業者はビットフライヤーです。
まずは銀行振込などでビットフライヤー口座に入金して、残高を増やしておきましょう。そしてビットコインを選択して、「買う」というメニューを選びます。
購入画面においては、日本円での金額指定もしくはビットコインでの数量指定を行います。
そして「買い注文に進む」というメニューを選択してください。
取引内容の詳細が表示されるので、間違いがないかをしっかりと確認しましょう。
特に問題がなければ「買い注文を確定する」というメニューを選択します。
以上で仮想通貨取引所におけるビットコイン購入手続きは完了です。すぐに口座に購入した金額分のビットコインが反映されます。
【お得術】ポイ活で貯めたポイントをビットコインに交換する
ビットコインの購入に関しては何かとリスクが指摘されます。実際にビットコインに全額をつぎ込んで一気に爆死するというケースも少なくありません。しかしビットコインは完全に無料で購入できるという方法もあります。具体的にはポイント交換です。
小銭稼ぎ手段の1つとして知られるポイ活をうまく活用することで、ゼロリスクでビットコイン投資を行うことができます。
ビットコインへの交換が可能なポイントサイト
ビットコインへの交換ができるポイントサイトとしては、以下のような業者が挙げられます。
- 楽天ポイント
- Tポイント
- モッピー
- マクロミル
- Gポイント
- ちょびリッチ
- ハピタス
- PeX
- ネットマイル
- ポイントタウン
- ポイントインカム
ポイントサイトによって、交換先のビットコイン取引所は指定されています。ビットフライヤーが指定されることが多いようなので、とりあえずビットフライヤーの口座を開設しておけばOKです。
最低交換ポイントや交換レートなどは業者によって異なります。
ビットコインのポイント交換による購入はゼロリスクだが効率が非常に悪い
ポイント交換によってビットコインを購入するのは、一切リスクがないという点が大きなメリットです。しかしポイ活は1件あたりの単価が非常に安いため、かなり非効率と言わざるを得ません。
リスクが無い分、得られるリターンもほぼないということはしっかりと知っておきましょう。より大きなリターンを得たいのであれば、給与やボーナスなど、一定のまとまった資金を使ってビットコインを購入する必要があります。
ビットコインを取得する際に知っておきたいポイント
ビットコイン投資は簡単ではありません。大負けしすぎず利益を増やすためには、いくつか知っておきたいポイントがあるので解説します。
ベストなタイミングでビットコインを取得できることはほぼない
大前提として最安値でビットコインを購入や最高値で売却できるといったようにベストタイミングで決済ができることはありません。下落相場で購入すればさらに続落、上昇相場で売却してもさらに続伸することになるでしょう。
もちろん何も考えずに適当なタイミングで決済するのはNGですが、あまりタイミングを見計らいすぎても時間や労力をいたずらにすり減らすだけです。
どれだけチャートを読み解いても最終的には運によるところが大きいので、取引のタイミングにはこだわりすぎないようにしましょう。
ビットコインはタイミングを分散して購入するのがおすすめ
ビットコインで大損を食らわないためには、タイミングを分散して購入することが重要となります。
一気に高額を購入すると高値掴みしてしまうリスクがある一方で、分散購入をしておけば、購入価格が平準化することにより、大損するリスクを減らせるためです。株式投資の「ドルコスト平均法」と同じ仕組みです。
例えば日本でも人気が高いコインチェックでは「コインチェックつみたて」という分散購入オプションを利用できます。
すべての取引を自動で行ってくれるため、難しいチャートとにらめっこする必要もありません。
分散購入のオプションとしては月に1回だけ購入する「月イチつみたてプラン」と毎日購入する「毎日つみたてプラン」の2種類があります。
ご自身の資産力や取引志向に応じて好きなプランを選択しましょう。
ビットコインは今後さらに世界的に利用が拡大されると期待されているため、長い目で見れば右肩上がりで価格は上昇していくと考えられています。
そのため長期保有を前提としてつみたてオプションでビットコインを購入すれば、将来的に大きな資金を育てられるはずです。
ビットコインなどの仮想通貨を換金する際には税金がかかる
ビットコインなどの仮想通貨で利益を得た場合は、「雑所得」と見なされて申告納税を行う必要があります。所得税は累進課税を採用しているため、所得金額が大きくなればなるほど、税負担が重くなるのが特徴です。
課税される所得金額 税率 控除額 195万円以下 5％ 0円 195万円を超え 330万円以下 10％ 97,500円 330万円を超え 695万円以下 20％ 427,500円 695万円を超え 900万円以下 23％ 636,000円 900万円を超え 1,800万円以下 33％ 1,536,000円 1,800万円超 40％ 2,796,000円
ちなみに雑所得は他の所得と損益通算ができません。
雑所得の金額の計算上生じた損失の金額は、他の所得の金額と損益通算はできません。
仮にビットコイン投資によって損失が生じていても、所得税を減額できないということです。
納税義務が生じているのに怠った場合は、所得隠しや脱税によって法的な罰則を受ける可能性もあります。きちんと自分自身の収支内容を把握して、必要が生じた場合は必ず期限内に確定申告、そして納税を行うようにしてください。